東南アジアの親日国として知られるインドネシアには、私たちが知らない数多くの魅力があります。
多数の民族が混在する環境で、様々な価値観に触れながら過ごす現地での生活は、非日常的で刺激的かつ、たくさんの学びを与えてくれます。そんなインドネシアに就職し、現地の仕事にチャレンジしてみたい!という日本人も徐々に増えているようです。
今回はインドネシアの魅力を紹介するとともに、日本人向けにどのような仕事があるのか、就職に必要な語学力はどのくらいなのか、給与相場やビザの取得条件はどうなのか…?といった疑問について解説します。
インドネシアに興味のある方や、これから東南アジアでの就職を考えている方は、ぜひご参考ください。
インドネシア就職の魅力
インドネシアは東南アジアNo.1の人口規模を誇る、世界有数の多民族国家です。ジャワ人・中国系・スンダ人・バリ人など300を超える民族が集まり、全体で2.64億人にのぼります。第二次産業を主要としたインドネシアのGDPは同じく東南アジアNo.1で、ビジネスと多様な価値観の両面で、成長・学びの多い国であると考えられます。
また、インドネシアは物価が安いため、上手にやりくりすれば日本の1/2程度の生活費に収まります。日本人向けの物件や移動手段を選択すれば、安心して過ごせる環境でもあるため、貯金をしながら海外での暮らしを楽しむことができます。
インドネシアの仕事で使用する言語
日系企業などに就職しているインドネシア人は、大学卒で英語を話せる人材が多く、日本人社員も英語またはインドネシア語が話せれば、業務に支障はありません。製造現場などでは日本語が話せるインドネシア人もいるため、語学に自信が無い方でも就業可能です。
なお、ローカルのお店や屋台、リーズナブルなタクシーなどを利用する際はインドネシア語を要しますが、実際に現地で生活しながら学んでいくという人も多いです。英語での日常会話ができ、インドネシア語を勉強してみたいという意欲があれば、概ね問題ないでしょう。
インドネシアでの募集求人と求められるスキル
職種 | 求人件数 | 業務内容 | 語学スキル |
---|---|---|---|
営業職 | 最も多い | 商社・自動車関連企業での日系顧客開拓業務 | 入社後の学習を前提とし高い語学力を求めない企業も |
サービス職 | 一定の件数がある | 日本人向けのカスタマーサポートやゲストリレーション | 英語力:社内コミュニケーションが可能なレベル |
専門職 | 時折募集がかかる | 記者・教師・秘書・コンサル等。ローカルスタッフと協力する | 英語・インドネシア語のいずれかで上級レベル |
管理職 | 稀にある | 経理・営業・IT部門等におけるローカルのマネジメント | 語学力に加え、海外でのマネジメント経験を要することも |
工場管理 | 一定の件数がある | 製造現場での技術指導や品質・生産管理業務 | 日本語話者もいるため、語学不問の求人が多い |
全体的に若手向けの営業職が多く、クリエイティブな職は少なめですが、若さとスキルを有した方であれば、じっくり探すことで良い求人が見つかります。
インドネシアでの給与相場
年齢 | 給与相場 |
---|---|
20代 | 150,000~200,000円 |
30代 | 180,000~300,000円 |
40代 | 200,000~350,000円 |
50代 | 300,000~400,000円 |
日本よりも物価が安いインドネシアでは、上記の給与相場となります。
なお、給与上昇を狙うのであれば、
・英語もしくはインドネシア語が話せる
・営業スキルが高い
・専門スキル(ITスキル・文章構成能力など)がある
・マネジメント能力がある
といった点が、募集求人によってはアピールポイントとなります。
インドネシアでの福利厚生・手当
下記の手当が給与とは別途支給、または給与に含まれる場合があります。
・THR、レバラン手当:インドネシアで義務化されている宗教手当を支給
・BPJS負担:インドネシアの社会保険費用を負担
・住宅手当:借り上げ社宅やサービスアパートなどに居住可能
・ドライバー手当:通勤用の車・ドライバーが手配される
・一時帰国費用負担:日本への往復航空チケット代を年に1回程度負担
イスラム教徒が多いインドネシアでは、断食期間明けの大祭「レバラン」に先立ち、レバラン手当(日本でいう年末ボーナス)を支給します。これはイスラム教徒以外のスタッフにも支給されるため、日本人も受け取ることができます。
インドネシアのビザ・労働許可証の取得
インドネシアでの就職には、ビザ・労働許可証の取得が必要です。取得には学歴・年齢・職務経験年数などを問われますが、四年制大学卒・経験年数5年以上であれば申請が通る可能性は高いです。
また、学歴が該当しない場合でも、専門的な学歴や就業経験の証明があれば、専門職における証書取得が可能な場合もあります。取得可能かどうかは、事前に募集企業に確認すると良いでしょう。
以上、インドネシアの就職・仕事事情についてお届けしました。
日本では聞き慣れない用語や意外な職場環境について知ることができたと思います。
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