【失敗しない】デジタル時代の英語面接(1)–応募企業の調査

今回は英語面接の対策についてお伝えします。

応募前のリサーチ力が面接での印象を左右する

これまで述べてきたように、就職活動において履歴書は面接にこぎつけるための大事なツールですが、実際に職を得られるかどうかは面接で決まります。履歴書が、自分という“商品”を売り込むパンフレットであるとすれば、面接は、それを見て興味を持った“買い手”に直接会って“商品”を売り込む場であるといえます。

マーケティングでは、市場・利用者のニーズに合わせて製品やサービスを売り込みますが、面接も同じです。自分という“商品”を売り込むには、自分のニーズではなく、“買い手”のニーズに焦点を当て、それに合わせて自分を位置づける必要があります。そのためには、まず“買い手”のニーズを見極める必要があるわけですが、それには、応募企業について情報収集をしておくことが不可欠です。

アメリカで会社を経営していた際に社員の採用を行ったときのことです。在米日本人の応募者に、こちらの質問を終えた後に「何か質問はありますか」と聞いたところ、「御社ではどのような業務をされているのですか」と聞いてきた人がいました。その人は、こちらの業務内容も知らずに応募してきていたのでした。

この応募者は私の知人の紹介で応募して来た人で、その知人から当社について聞くことはできましたし、当社のウェブサイトから情報を得たり、私の著書を読んだりすることもできたはずです。それなのに、何も調べていないというのは、「やる気がない」「本気で就職をする気がない」と思われても仕方がありません。

企業口コミサイトを利用

デジタル時代の今、以前では考えられなかったような情報がネットで入手できるようになりました。今では各企業の面接で実際にされた質問内容までがネットに掲載されています。

日本にも「カイシャの評判」や「転職会議」などの企業口コミサイトがありますが、国内外資系や海外での就職を目指すのであれば、海外のサイトもチェックしておく必要があるでしょう。

代表的なものに、リクルートグループが買収した米のGlassdoorがあります。アメリカやカナダの企業が中心ですが、在日外資系企業や日本企業も一部掲載されています。各社の求人情報のほか、応募者の実体験に基づいた採用プロセスや面接時の様子、面接での質問が細かく掲載されているのです。

また、社員や元社員の申告による職種別給与や福利厚生についても情報が共有されています。給与に特化したものであれば、やはり北米の企業が中心のSalary.comやPayScaleがあります。

面接官についても調査

応募先企業について調べることは必須ですが、どういう人が面接を行うのかをも、前もってつかんでおくべきです。面接の前に、最低限、下記は確認しておきましょう。

・面接官の名前・肩書・部署
・面接官の名前のつづりと発音の仕方

可能であれば、下記も調べておくと役に立つでしょう。
・面接官の人柄、癖、好み、趣味など
ブログを書いている人もいますし、信じられないくらいの情報がネットに転がっています。

上級管理職者であれば、会社のウェブサイトに略歴が載っている場合が多いですし、その会社で働いているOBやOGなどを探し出して教えてもらうという方法もあります。

とくに欧米企業への就職活動ではLinkedInは欠かせない存在となっていますが、応募先企業や面接官について調べるツールとしても大いに役立ちます。LinkedIn内の検索機能で応募先企業とともに、”HR” “Human Resources” “Recruiter”などのキーワードで、現場の人であれば“Program Manager” “Marketing” “Accounting”などの部署や職種で検索が可能です。日ごろからリンクドインを利用をしていれば、ネットワークを通じて担当者へコンタクトする方法があります。

今や、ソーシャルメディアを通じて、直接、企業の人事採用者に連絡を取ることも可能なのですから、「面接官について何も知らない」も通用しません。

英文履歴書作成サービスを提供している際に、「履歴書なんて数時間で書ける」と思っている人たちに会いましたが、実際には何日もかかる作業なのです。英文履歴書作成にしろ、面接にしろ、事前に入念な調査、準備が必要であることを肝に銘じてください。

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